AI検索対策（LLMO・GEO）は「SEOと同じ」。Googleの公式見解から、やること・やらなくていいことを整理【2026年版】

生成AIで調べものをする人が、日本でも初めて半数を超えました。
サイバーエージェントの調査（2026年8月、9,278人）では、生成AIを検索に使う人は52.3%。半年で7.5ポイント増えています。

サービス別では、ChatGPTが30.6%、GoogleのAIモードが28.4%。AIモードは半年で7.4ポイント伸びています。

それに合わせて「AI検索対策（LLMO・GEO・AEO）」という言葉もよく見るようになり、「AI向けの対策をしないと取り残される」という営業を受けた方もいるかもしれません。

結論から言うと、Googleは公式ガイドで「AI検索に出るためにやることは、通常のSEOと同じ」という立場をはっきり示しています。AI専用の特別な小技は、今のところ必要ありません。

Googleが「必要ない」と言っていること

llms.txt（AI向けの案内ファイル）：「Google検索は使っていない」と明記されています。置いても良くも悪くもなりません。ChatGPTなど他社のAIのクローラー（サイトを巡回するプログラム）も、ほとんど読みに来ていないという調査があります。
AI向けに文章を細かく区切る：「小さく分ける必要はない」「理想の文字数もない」としています。
AI向けに書き方を変える・言い換えキーワードを追いかける：不要です。
他のサイトに自社名を書いてもらって数を稼ぐ：「思っているほど役に立たない」としています。

他のサイトにない情報を書く：ガイドの中で、ほかのどの助言よりも重要とされています。「ネット上ですでに言われていることを繰り返すだけにしない」。一般論をまとめただけの記事は、AIの回答では埋もれます。
SEOの基本：ページがGoogleに登録（インデックス）されていること。
ページを量産しない：順位やAIの回答を操作する目的でページを大量に作るのは、スパムポリシー違反です。
店舗・商品の情報を整える：Googleビジネスプロフィールや商品データ（Merchant Center）は、AIの回答にも通常の検索にも出やすくなるとしています。
構造化データ：AIのためには必須ではないものの、検索結果の見た目を良くするために引き続き有効です。

地域の検索を約20万回調べた調査（BrightLocal、2026年9月）では、ChatGPT・AIモード・AIによる概要の3つが参考にした情報源のうち、一番多かったのがGoogleビジネスプロフィールで、全体の28.5%でした。

ただしChatGPTはGoogleビジネスプロフィールをほとんど使わず、Bingや口コミサイトを参照しています。ChatGPTとGoogleのAIで勧めるお店が重なるのは約2割だけです。

「AI対策」と構える前に、次の点を確認してみてください。

AIによる概要が出る検索では、クリック率が平均で約6割下がったという調査があります（Seer Interactive）。
一方で、AIの回答に引用されたブランドは、引用されなかったブランドよりクリック率が高い傾向でした。

「検索からの流入が減った」と感じたら、順位だけでなく、AIの回答に自社が出ているかも見る必要があります。

2026年8月末から、Search Consoleの「生成AIパフォーマンス」レポートで、AIによる概要・AIモードでの表示回数をページ別に見られるようになりました。

AI検索対策の資料には「〇倍引用されやすくなる」という数字がよく出てきますが、元の調査が書かれていないものも少なくありません。

研究者によるまとめでは、AIの回答は同じ質問でも回ごとに変わること、一般的なコツは別のAIにはあまり通用しないことが指摘されています。

成果の数字を約束する対策サービスは、慎重に判断してください。

AI検索対策の中身は、SEOの基本と、自社にしか書けない情報を出すこと。
店舗なら、Googleビジネスプロフィールと口コミサイトの整備です。

新しい言葉に振り回されず、まず基本ができているかを見直しましょう。

「自社がAIの回答に出ているか見てほしい」「何から手をつければいいか知りたい」というご相談も受け付けています。